2016年10月13日

平成27年版働く女性の実情 2:過去問 を掲載します。

「平成27年版働く女性の実情」 1~3は、次のような構成としています。
・1:内容 → 「平成27年版働く女性の実情」の内容を抜粋
・2:過去問→ 女性の社会参加に絡む過去問の確認
・3:練習問題 → 「平成27年版働く女性の実情」の内容と女性の社会参加に絡む過去問を踏まえた練習問題

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女性の社会参加に絡む問題は、過去に数多く出ています。
ただし、ここに掲載した問題は、出題された当時の数字であり、正誤や選択肢も出題された当時ののものとなりますのでご注意ください。


<女性の社会参加に絡む過去問>

[問1] 「平成24年版男女共同参画白書(内閣府)」によると、女性の年齢階級別労働力率は、その形状から、M字カーブと呼ばれているが、有配偶者の労働力率が上昇してきたことが寄与して、M字のカーブが以前に比べ浅くなっている。(H25-3B)
⇒ 〇


[問2] 働く女性の実情によれば、配偶関係別に平成20年の女性の労働力率をみると、未婚者では63.4%有配偶者では48.8%となっており、未婚者の労働力率を年齢階級別にみると、25~29歳が最も高くなっている(91.5%)、としている。(H21-4C)
⇒ 〇



[問3] 1.我が国の女性の労働力率を縦軸にし、年齢階級を横軸にして描画すると、あるローマ字の型に似ており、我が国の女性の労働力率は A 字型カーブを描くといわれている。平成16年の我が国の女性の労働力率を、年齢階級別に描いてみると、25~29歳層と B 歳層が左右のピークとなり、30から34歳層がボトムとなっている。

2.日本の女性の労働力率が特徴的なのは、アメリカ、フランス、イタリア、ドイツ、スウェーデンの女性の年齢階級別の労働力率が描くカーブが、日本の男性のそれと同じように概ね C 型の形状となっているからである。また、 A 字型カーブのボトムの位置を、長期的に時系列比較をしてみると、 D に移動している。

3.このボトムが、このような方向に移動しているのは、晩婚化や高学歴化の進展の影響と女性のライフサイクルにおいて、結婚、出産、育児を退職の理由にしない女性が増えていることが影響している。これには、昭和60年に、勤労婦人福祉法が雇用の分野における男女の均等な機会及び待遇の確保等女子労働者の福祉の増進に関する法律に改正され、次いで平成3年に E が制定されるなど、次第に女性が働き続けることが可能となる環境が整いはじめた効果も見逃すことができない。(H17)

⇒ A:M  B: 45~49  C:台形  D:上向き  E:育児休業等に関する法律


[問4] 我が国の女性労働力率を年齢階級別にみると、出産・育児期に低下し、育児終了後に高まるという傾向がみられ、M字型カーブを描くといわれる。M字型カーブが示すピークとピークの間の年齢階層で最も労働力率が低くなるのは1990年代では25~29歳階級である。(H12-3B)
⇒ ☓


[問5] 女性の就業意欲の高まり、サービス産業化等を背景に女性の職場進出が進んでおり、女性の労働力率は昭和50年の45.7%から平成9年は50.4%に上昇しているが、年齢階級別にみると、出産・育児期に当たる30~34歳層では、この間、労働力率は横ばいとなっている。(H11-5B)
⇒ ☓


[問6] 働く女性の実情では、平成20年の女性の労働力率を年齢階級別にみると、25~29歳(76.1%)と45~49歳(75.5%)を左右のピークとするM字型カーブを描いているが、M字型の底は昭和54年に25~29歳から30~34歳に移動して以来30~34歳となっていたが、比較可能な昭和43年以降初めて35~39歳となった、とし、また、M字型の底の値は前年に比べ上昇した、としている。(H21-4B)
⇒ 〇


[問7] 我が国の就業・不就業の実態を調べた「就業構造基本調査(総務省)」をみると、平成24年の男性の年齢別有業率は、すべての年齢階級で低下した。同年の女性については、M字カーブの底が平成19年に比べて A 。(H27)

⇒ A 30~34歳から35~39歳に移行した



いかがでしたか?
次回は、今回の「平成27年版働く女性の実情」を踏まえた練習問題にトライしてみましょう。

☞ 続いて、「平成27年版働く女性の実情 3:練習問題」 をご覧になりたい方はこちら



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